職場の上司や部下と不倫した場合の5つの特徴と、不倫が発覚した場合の対応について

この記事を読むのに必要な時間は約 6 分です。
職場で知り合った上司や部下と不倫関係になるケースは珍しくありません。
統計はありませんが、同窓会やSNSでの再会と並び、職場不倫は典型的な不倫のパターンといえます。
実際に弁護士のもとには、
- 「夫が職場の部下と不倫していたので慰謝料を請求したい」
- 「妻が上司と不倫していた。証拠を集めて請求できるか」
- 「職場不倫が発覚し、慰謝料を請求されている」
といったご相談が多く寄せられます。
本記事では、職場での不倫の特徴5つと、発覚後の対応(慰謝料請求する側/される側)について解説します。

職場不倫に見られる5つの特徴
1. 周囲は「気づいている」ことが多い
本人たちは隠しているつもりでも、同僚や部下には知られていることが多いです。
社内恋愛と違い、周囲も触れにくいため、発覚後は「はれ物に触るような態度」で接されることもあります。
2. 不倫相手と配偶者の距離が近い
社内行事や知人として紹介されたことがあるなど、不倫相手と配偶者が顔を合わせることもあるのが職場不倫の特徴です。
家庭内の会話に相手の名前が出ることもあり、発覚したときの衝撃が大きくなりがちです。
3. 行動が派手になりやすい
最初は警戒していても、不倫が続くと徐々に大胆になります。
- 社内で堂々と連絡を取り合う
- 「残業」と偽って一緒に過ごす
- 休日の外出や、外出の際の服装などの行動パターンの変化が目立つ
など、配偶者にも不審に思われる行動が増える傾向にあります。
4. ダブル不倫になりやすい
上司が既婚者であるケースが多いため、いわゆるダブル不倫であることも少なくありません。
一方が発覚すると、相手配偶者に連絡がいき、トラブルが泥沼化しやすい特徴があります。
5. 発覚時のリスクが大きい
職場不倫は、配偶者に発覚した場合に会社へ連絡が入るリスクがあります。
その結果、配置転換等の措置や具体的な評価に影響を与えることもあり、家庭と仕事の両方を失う危険があります。
職場で不倫したケースのご相談は多いです。
弁護士の意見としては、不倫はしない方がいいといえますし、その中でも上司や部下など職場での不倫は、家庭と仕事を両方とも失うリスクがあり、絶対にしない方がいいと思います。
しかし、残念なことに、実際には職場の上司との不倫はよく聞きます。
上司で頼りになる/部下で慕われているとお互いに好印象を持ちやすいことや、長時間一緒にいることなどもあり、お互いに家庭の愚痴を話しているうちに、不倫関係になってしまうようです。
配偶者が職場で不倫していた場合の対応
以下では、慰謝料を請求したい方向けに、請求の際にポイントとなることをご説明します。
不倫のはっきりとした証拠がない場合
ラブホテルの領収書や、夫婦で行っていないはずの映画等の半券など、裁判で不倫の証拠とするには弱いものです。
そのため、行動パターンを把握したり、必要があれば探偵等を依頼し、まずは明確な証拠を確保することが大切です。
なお、裁判で証拠とするには弱い先ほどの証拠でも、夫婦の話し合いで不倫を認める発言がされた、ということはしばしばあります。
話し合いにおいてはきちんと録音をしておき、その場でLINEや写真などを確認させてもらい、証拠をきちんと確保することが肝心です。
職場の不倫のケースでは、不倫の際の行動パターンがわかりやすく、また会社へ連絡されることを嫌がり正直に事情を話してもらえることもあるため、証拠集めがうまく行かない場合には、敢えて直接話し合いをすることも一つの対応方法です。
不倫のはっきりとした証拠がある場合の対応法
探偵に依頼するなどして、ラブホテルでの出入りの写真などが撮影できた場合には、不倫の慰謝料の請求などの手続きに入ります。
内容証明郵便を相手に送るのか、直接話し合いをするのか、離婚するのかどうかなどを考えて行動する必要があります。
職場や不倫相手の家族への連絡をしたいと思われる方もいるかもしれませんが、場合によっては損害賠償請求の対象となることもあり、また連絡するかどうかということが交渉材料となる場合もありますので、避けるべきといえます。
不倫の慰謝料を請求された場合の対応
実際に不倫をした場合
- 請求金額が相場を大きく超える場合があります。
- 不倫に至った事情や、請求額が過大である点を主張して減額交渉を行うことが可能です。
不倫をしていない場合
- 誤解から慰謝料を請求されるケースもあります。
- 旅行や出張先で一緒にいただけなのに写真を撮られた場合などが典型です。
- 裁判に発展することもあるため、早めに弁護士相談を受け、反論の準備を進めましょう。
職場不倫は会社で不利益を受ける可能性も
不倫そのものを理由に懲戒解雇されるのは難しいといえますが、
- 配属先で信用を失う
- 配置転換を受ける
- 昇進や人事評価に影響が出る
といった不利益を被る可能性があります。
特に管理職や部下という関係での不倫では、「職場秩序を乱した」と否定的な評価をされるリスクが高いといえます。
不倫が配偶者に発覚した場合の対応
会社にはまだ知られていない段階であれば、今後の対応を慎重に検討することが必要です。
場合によっては、信頼できる上司に報告しておいた方が良いケースもあります。
まとめ|職場不倫はリスクが大きい、早めに専門家へ相談を
- 職場での不倫は周囲に知られていることが多く、発覚すれば家庭・職場の両方で深刻な影響が出ます。
- 慰謝料を請求する場合も、請求される場合も、証拠の有無や請求額の妥当性で結果が大きく変わります。
- 職場不倫は会社での立場も危うくするため、感情的に動かず、専門家の助言を得ることが重要です。
配偶者が職場で不倫していた、あるいは自分が慰謝料を請求されて困っている方は、弁護士に早めに相談し、適切な対応方針を立てることをおすすめします。
最新の関連記事
- ラブホテルを複数回利用しても、不貞の事実が認定されなかった事例をご紹介します。
- 裁判例から知る不貞行為の証拠の見方。メールなどのやり取りから立証が難しいとされる理由をご説明します。
- 不倫の決定的な写真がない~SNSのやり取りから不倫の慰謝料の請求をするポイント。
- 初めての法律相談~不倫の慰謝料を弁護士へご相談したい方へ。
- 今だけ!離婚・不倫の慰謝料に関する電話による無料法律相談実施中